不妊治療には、大きく3つのステップがあります。一つ目は「タイミング法」、二つ目は「人工授精」、三つ目が高度不妊治療と呼ばれる「体外受精・顕微授精」ということになります。

一つずつ、簡単にご紹介をしていきたいと思います。繰り返しになりますが、詳細や正確なところについては、専門医の発信しているサイトをご覧ください。

一つ目は、タイミングだけがあっていなくて妊娠に至っていない男女に適している「タイミング法」で、基礎体温などを計測し、その変化を見て性交渉のタイミングを計ります。

夜勤がある方で、基礎体温をしっかり計測しにくい方については、別の手段を考えないといけない部分もありますが、妊娠しにくい方が一番最初に試す方法であると言えるでしょう。

費用としては、基礎体温を測るための温度計があれば開始できるという点で、一番負担の少ない方法です。

次に、人工授精です。人工授精は、何らかの問題で、卵子と精子が自然に出会うことができない時に用いる方法です。

例えば、性交渉ができないとか、精子の数が少なかったり、運動率が悪かったりするケースです。

受精や着床には問題がない、というケースであれば妊娠に至ることも十分に考えられます。

精子をスポイトで卵子近くに届ける方法になりますので、ここまでの段階であれば比較的対応できる病院も多いのが利点になります。

費用についても、そこまで高額ではないことと、身体的な負担も少なく済むので、タイミング法からの最初のステップアップとして選択する方が多い方法です。

多くがタイミング法や人工授精を試しても妊娠できなかった方がステップアップとして選択される方法です。

受精や着床に問題があるケースでも選択できる治療方法になります。

治療開始時に血液検査や精子の状態なども調べて、合った治療方法を選択していきますが、大きくはホルモン治療等を併用する高刺激法と、最低限のホルモン治療で対応する低刺激法があります。

どちらの方法でも、頻回の通院と採血や注射、内診などが必要とし、その結果により急な来院が必要になるケースがあります。

「明日午前中にもう一度来てください」（来れないなら、今周期は治療がうまくいきませんよ）ということが良く起こります。

費用としては、自費診療になりますので、非常に高額の費用が発生することと、これ以外の方法では妊娠が難しいケースが多いため、実績の高い病院に患者が殺到する状態になっています。

自治体にもよりますが、元々は助成金という形で費用負担がされるケースがありましたが、2022年4月に保険診療ができるようになり、費用負担についてはかなり軽減されてくる流れになっています。

日本は、非常にお産が安全な国で、新生児の死亡率は諸外国と比べても非常に低いのです。

その為なのか、妊娠出産については、「病気ではない」「安全」「普通はちゃんと産まれる」といった印象がある方が多いと感じています。

また、「自分は不妊治療をしている」と大っぴらに公開をする人は少ないので、関心がない人はより情報に触れずらくなりますので、余計に妊娠するまでに困難を抱えている人はいない、という意識が強くなってしまいます。

そして、不妊は女性の問題であるという意識が強いということもあり、治療をしている人自身が「自分は女として欠陥がある」と感じてしまうのです。

「皆は普通に妊娠できているのに、私はできない」「友人の妊娠を喜べない私は、心の狭いダメな人間だ」といった負の感情のループにはまってしまいます。

周囲も、悪意なく「子供はまだ？」「子供はいた方がいいよ」なんて言ってきますので、このループからなかなか抜け出せない方は多いようです。

不妊治療には、排卵誘発剤等も含めてホルモンバランスなどに対して直接的にアプローチする方法が取られることがあります。

例えば、卵子がなかなか育たなかったり、採卵できない場合に、服薬や注射などの治療が平行して取られることがあります。

投薬等により、めまいや吐き気が出る方もいますし、イライラしたり情動不安定になる方もおり、身体的な負担感を訴える方は非常に多くなっています。

また、特に体外受精や顕微授精までの高度不妊治療に到達する場合は、通院ごとに採決をしたり内診が行われたりするため、投薬と合わせて身体的な負担が多くなります。

さらに、体外受精や顕微授精などは、できる医療機関も限られており、実績のある病院に患者が殺到していくことになるので、非常に遠い病院へ通院する方も多いのです。私が通院していた都内の有名病院でも、スーツケース片手に通院している方が結構いらっしゃいました。

治療そのものの身体的な負荷だけでなく、それ以外の間接的な負荷も多いにあるのが現状です。

次の問題は、お金の問題です。

不妊治療はほぼ自費診療ということになりますので、請求される金額というのもかなりな額になります。

1周期で30万円～40万円程度かかることも多く、私自身も半年間の治療で軽自動車が新車で1台買えるくらいの費用を費やしました。

自治体によっては、助成金という形でお金が部分的に出ていますが、収入による上限があったり、年齢や治療回数により負担額が変わってくる場合が多く、全額自費負担で治療を行っている方も多く、治療をし、子供を持つ選択ができるようにという声が大きくなっていました。

2022年4月より、人工授精や体外受精や顕微授精などについても、保険診療が行われるようになり、条件付きで窓口負担は3割負担になりました。これは、「機能性不妊」「一般不妊治療が無効」「卵管性不妊」「男性因子（閉塞性無精子症など）」の4つの条件のうち、1つ以上を満たしていれば可能ということになっています。

「一般不妊治療が無効」というのは、ようは人工授精で妊娠できなかった、ということになりますが、加齢が不妊の一つの理由であることから考えると、長々人工授精をすることは医学的には正解ではありませんが、現状「一般不妊治療が無効」というのが「何回失敗しているか」というような制限がないため、手探りになっている部分があるようです。

不妊治療は、その「妊娠できない理由」が原因不明であることも多く、一般的な病院で受ける治療以外に針治療や漢方、サプリメントなど様々な民間療法が存在しているようですので、そういったものに支払うお金がかかる方もいらっしゃいます。

そして、こういった治療に直接的にかかる費用だけでなく、例えば仕事を休んだり、あるいは治療のために転職、退職をする方などもいるため、「収入が得られなくなった」という意味でのお金の問題が発生することがあります。

転職・退職については、治療のために体調を整える必要性があるから、という理由以外に、治療を受けるために急な休みを取らなければならないのですが、そういった点に理解がない、あるいは対応できる企業体力がないといった場合に、勤務しながら治療を続けることが難しいケースが出てきてしまいます。

次に、夫婦関係の問題です。

繰り返し述べているように、不妊治療は、男女ともに、あるいは相性の問題もあり、実際には夫婦どちらの問題でもありますが、治療の実態としては、女性側に治療の実質があるケースが多いのが実情です。

不妊治療に対しての知識や意識の差異が夫婦間である場合、いわゆる「温度差」として表面化し、夫婦関係が悪くなってしまうことがあります。

例えば、妻は一生懸命治療に臨んでいるのに、夫の協力が得にくい、とか、夫の家族が妻に孫の催促をするような形でプレッシャーを与えてくることを夫が制御できない、といったようなことがあります。

女性は、ただでさえ心の問題を抱えやすく、夫婦で治療に一緒に臨んでいる状態という「一緒に頑張る」という安心感を求めることがありますが、男性は不安定になっている妻にどう対応したらよいかわからないというケースも含めて、歩みを一緒に進めていくことができないということもあります。

この部分については、十分な知識やお互いに治療の過程や現在の気持ちなどについて、共有したり、言語化したりなどしながら、十分なコミュニケーションを取る必要性があります。

最後に、治療をいつ辞めるのかという問題があります。

様々な問題がありつつも、治療をすることで妊娠できるかもしれないと、誰しも望みをかけながらやっています。

その為、妊娠をして辞められない限りは、いつ辞めるのか、という問題を同時に考えていくことになります。

年齢的に、あるいは、金銭的に、身体的に、などどのタイミングで辞めるのかについては、葛藤を伴うわけです。つまり、治療を辞めることイコール、妊娠できない、子供を産めないということになりますので、なかなかその決心がつかない方が多いようです。

「次は妊娠できるかもしれない」と思うからです。

なので、年齢、あるいは金額、あるいは治療回数などで区切りを予め決めているご夫婦もいらっしゃいます。

治療しさえすれば、妊娠が確実にできるものではないということを考えると、よりその悩みが深くなると言えるでしょう。